2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震の直後、中国のニュースサイトでは「日本を援助するべきか」を問うネットアンケート調査を実施した。結果、80％以上のネットユーザーが「援助するべき」と回答した。中国国内各地では、被災者へ向けた募金活動も行われ、ネットでも多く呼びかけられている。

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中国国内のインターネットを覗いてみると、中国人ユーザーによる被災者らへの配慮は募金活動の呼びかけにとどまらず、さまざまなところに現れ、国内メディアへの批判にまで発展した。15日までに、中国からは約200人の記者が日本に派遣され、さまざまなルートで被災地に向かい、取材を行っている。しかし被災地の状況は悪化し、現地入りは非常に困難になっている。

上海のある新聞社の記者は車と通訳が確保できず、仙台で足が止まった。記者はこの状況について、「2日間寝ていない、食事も食べていない、最終的には仙台市役所が避難者に配布したお菓子などを貰った」と、中国版ツイッター「微博」でつぶやいた。その後、彼に対する批判が殺到。「取材するなら自分の食べ物は自分で準備しろ、被災者の食べ物を食べるな」「日本メディアからの情報で十分。こんな記者を派遣するな、現地の人に迷惑だ」―あまりにも批判が多いので、この記者は問題のつぶやきを削除した。

また、ある通信社のカメラマンも「被災地の状況を把握するには空撮しかない、いろいろな方法を考えたい」と自身のアカウントでツイート。これにも閲覧者から批判が相継ぎ、「救援活動を優先させろ、君の写真より人命が大事だ」と集中砲火を浴びた。これを機会に、中国のマスメディアが、多くの記者を日本に派遣すること自体の是非が議論されている。多くのネットユーザーは「被災地のみなさんへ最大限の配慮が必要」として、中国マスメディアを非難している。

報道業界の有識者もネットで自粛を呼びかけ、「救援活動を優先させる為に、可能な限りスタッフを絞り、代表取材を行いましょう。被災地での取材活動は被災者に迷惑をかけず、自分の食糧などは事前に準備し、被災者への最大の配慮をしましょう」など、10項目にわたる提案書を公表した。

中国で人気の日本情報ポータルサイト・レコードジャパンの編集者に話を聞いた。「中国のネットユーザーは現在、完全に日本の味方になった。被災地のみなさんにもぜひ、その心を届け、一緒に頑張って困難を乗り越えたい」とコメントした。（編集/愛玉）