2011年3月13日、中国紙・第一財経日報は、日本の建物は耐震性に優れており、建築基準法も数年に1度は改正されると紹介した。

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日本では1981年以降に建てられた建物は新耐震基準に基づいており、震度6〜7でも倒壊しない作りになっているという。特に今回、大地震に見舞われた東北地方では雪対策がしっかりしており、地元の人は家を建てる際、屋根に鉄板を張ることが多い。これは瓦屋根よりかなり軽い作りになっている。また、寒さ対策として窓を小さくすることにより、耐震性がさらに強まり、建物がより崩れにくくなっているという。

日本では大きな地震に見舞われるたび、国土交通省が建物の調査を行い、「建築基準法」に修正を加えていくという地道な努力を続けている。建築士はこの法律が定める耐震基準を厳格に守らなければならない。同法の1995年の修正では、高層建物はマグニチュード（M）7以上の強い地震でも耐えられるだけの耐震性が求められるようになったという。

ここまで徹底しているからこそ、日本では大きな地震があっても建物の倒壊率が中国とは比べ物にならないほど低いといえる。今回の震災では甚大な被害に見舞われたが、まるで「不死鳥」のように倒れない建物も多く見られた。（翻訳・編集/NN）