2010年8月14日、日本の「言論NPO」と中国紙・中国日報が共同で実施した第6回日中世論調査の結果が発表された。両国ともに相手国への好感度が上昇していることが明らかとなった。中国新聞網が伝えた。

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2005年から始まった日中世論調査は今年で6回目。日中両国で同時に実施された。中国では北京、上海、成都、瀋陽、西安の5都市1617人の市民と北京大学、清華大学、人民大学など5大学の学生1007人、日本側は一般市民1000人と有識者500人がアンケートに答えている。

日本の印象を「とてもよい」「比較的よい」と回答した中国の一般市民は前年比5．7ポイント増の38．3％。学生では45．2％となった。日本側では市民が0．7ポイント増の27．3％、有識者が2．2ポイント増の51．4％増となった。

今年の調査で特徴的な回答を得られたのは「中国（日本）と聞いて、何を連想しますか」という設問。中国では電機製品との回答が最多で46．4％を占めた。学生は桜（41．2％）が最多だった。また日本料理、富士山、マンガ・アニメなど日本旅行と関連する語句もここ数年上位を占めるようになっている。

日本側は中華料理が47．6％でトップ。万里の長城が32．6％で2位となった。経済成長と経済大国、北京五輪などの項目も上位につけた。日中両国ともに経済、文化が与える影響力が向上していることがうかがえる。（翻訳・編集/KT）