2010年3月16日、英紙フィナンシャル・タイムズは「台頭した中国こそが真の競争者だ」と題した記事で、中国が将来米国の覇権に挑む脅威は日本のそれを軽く超えていると論じた。17日付で環球時報が伝えた。以下はその内容。

【その他の写真】

米国には今、80年代末に日本の台頭を前に呆然と立ち尽くした時と同じような停滞ムードが広がっている。米調査機関ピュー・リサーチの世論調査によると、米国人の多くが「中国の経済規模はすでに米国を追い抜いた」と感じていた。だが、これは完全な間違いで、調査当時の中国の経済規模は米国の半分程度だった。

80年代末当時、日本の投資家がニューヨークのロックフェラーセンターを買収し、米国人を不安に陥れた。米エール大学の歴史学者ポール・ケネディ教授は著書「大国の興亡」で、「帝国は拡張しすぎた」と説いた。米国は世界に対する責務の重圧によりその地位を衰退させ、英国やナポレオン帝国、スペイン帝国と同じ轍を踏もうとしているというものだ。

88年に出版されたこの著書は、センセーションを巻き起こした。しかし、わずか1年後にベルリンの壁は崩壊し、日本のバブルも弾けた。90年代半ばになると、この「ケネディ理論」そのものが徐々に影をひそめ、「米国は唯一の超大国」「文明の衝突」などの新たな理論に取って代わられた。だが、米国は現在、財政や軍事面で深刻な問題に直面しており、中国の台頭がそれに加わったことで、ケネディ教授の指摘は正しかったのではないかという声が再び聞かれるようになった。

実際、中国が米国のライバルになる可能性は80年代の日本より遥かに低い。日本は安定した政治制度を持つ単一民族の先進国だが、中国は発展途上国だ。しかし、他のもっと重要な角度から見ると、中国が将来米国の覇権に挑む脅威は日本を軽く超えている。最も明らかなのは人口。米国は日本の2倍以上の人口を持つが、中国の4分の1程度に過ぎない。日本は米国の盟友で5万人の米軍を駐留させているが、中国は米国の地政学上のライバルだ。中国が今の成長速度を維持するなら、最終的には経済規模で米国を追い抜き、国際社会の勢力図を塗り替えるだろう。

重要な問題は中国経済がいつまでこの発展速度を保てるかということだ。80年代の日本と比べ、今の中国はもっと貧しいし、人口も多い。実は中国は80年代末当時の日本ではなく、60年代当時の日本と良く似ている。だが、中国経済があと20年、このままの速度で成長を続ければ、2020年代のどこかで「世界一の経済大国」になることは間違いない。（翻訳・編集/NN）