2010年2月23日、米華字紙・世界日報によると、ロイターと調査会社Ipsosが22日に発表した意識調査の結果、金融危機の前と比べ、「お金は大事」と考える人の割合が増えた。環球網が伝えた。

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調査は世界23か国の計2万4000人を対象に行われた。「金融危機の前より、お金は大事だと思うようになった」と答えた人は全体の65％に上った。特にその割合が高かったのは中国、日本、韓国で、各国とも84％に上った。次がインドで78％、ロシア、トルコ、ブラジルがこれに続いた。

また、「お金は成功の証」だと考えている人の割合は35歳以下で全体の半数近くに上ったが、55歳以上は35％にとどまった。国別では中国と韓国が69％、インドが67％、日本が63％に達した。米国はわずか33％だった。

一方、欧州では「金融危機の前より、お金は大事だと考えるようになった」人は日中韓と比べてかなり少なく、最も多いオランダでも50％にとどまった。米国は62％だった。（翻訳・編集/NN）