2010年2月8日、中国紙・国際金融報は「『メイド・イン・ジャパン』も地に堕ちた、勢いを失った『ドラえもん』たち」と題した記事で、かつて栄華を誇った日本のトップメーカーの落ちぶれぶりを紹介した。以下はその内容。

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まずはリコール問題で窮地に立たされている自動車メーカー・トヨタ。リコール対象車は全世界で800万台を超え、09年通年の販売台数を上回った。巨額の損失は言うまでもないが、それ以上にダメージが大きいのは信用を失ったこと。世界で最も儲けていた自動車メーカーにとって、本当の危機はこれからだと言える。

次に家庭用ゲーム機最大手の任天堂。ソニーから王者の座を奪うまでは良かったが、過去1年間で株価は17％も下落。Wiiの売上不振による値下げも影響し、昨年4月〜12月期の営業利益は前年比約41％減と大幅に落ち込んだ。ライバルiPhoneの台頭も目覚ましい。だが、先日発表されたばかりのiPadについて、同社の岩田聡社長は「iPod touchが大きくなっただけ」と強気の姿勢を見せている。

電子書籍リーダー市場で最大手アマゾンを追いかけるソニー。だが今のところ、アマゾン「Kindle」の米国でのシェアは60％、第2位のソニーは35％と大きく差を付けられている。「Kindle」の魅力は「ワイヤレスで60秒以内にダウンロードできる」こと。これが先に市場に参入していたソニーを打ち破る要因となった。ソニーは昨年8月、電子書籍の値下げを発表したが、これだけではアマゾンに勝てないだろう。

最後にパナソニック。07年に松下電池（現エナジー社）製のノキア携帯電話用電池パックに過熱の恐れがあるとして、4600万個が回収・交換された事件は企業イメージを大きく損ねた。同社はその直前、部品の不具合により発火の恐れがあるとして、電子レンジ、冷蔵庫、電気衣類乾燥機の計28機種、305万台のリコールを行うと発表したばかり。一連の問題は同社の株価を著しく下落させた。（翻訳・編集/NN）