2009年9月3日、新華網によると、インド紙ヒンドスタン・タイムズは2日、「マサチューセッツ工科大学教授：インドのナノは中国の見掛け倒しに比べて優れている」と題した記事を掲載し、表面上は発展しているが実態は空虚な中国に比べ、インドは超低価格車「ナノ」に代表されるように身の丈にあった着実な発展をしていると評価した。

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記事によると、同大政治経済学の中国人教授・黄亜生（ホアン・ヤーション）氏は、中国政府が実施している4兆元（約54兆円）の経済刺激策について「真に価値のある施策は非常に少なく、逆に改革を遅らせている」と話す。その理由として、投入された資金が民間企業や中小企業に回らず、大企業や株式市場、不動産市場に流入している現状を指摘した上で、「国有企業は進歩する反面、民間企業は遅れる一方」「バブルがまだはじけきらない上に新たなバブルがまた出来つつある」などの見方を示す。

さらに「中国のGDP成長率は第1四半期が6．1％、第2四半期が7．9％であるにもかかわらず、1200万人もの失業者が存在し、外国からの直接投資は10か月連続で減少している。一方では鉄鋼業界などで生産能力が過剰になっており、政府は抑制に躍起になっている」と語り、中国の発展が「虚構」の上に成り立っていると主張する。

一方、インドについて、黄教授は「民間企業の発展が着実に進んでおり、中国よりも前途有望」とし、「インドの個人所得の伸びはかなりのものになっている。中産階級が低価格車のナノを購入するなど、収入に相応しい購買行動をしている」と評価する。

黄教授は最後に「中国ではある日突然大金持ちが出現するが、彼らがどこからどうやってその金を稼いできたのかは誰も知らない」と空虚な発展を批判している。（翻訳・編集/HA）