2009年8月、米誌ディプロマシーは中国の台頭に関する記事を掲載、その成長は過大評価されすぎているとして、中国が米国にかわる世界トップの経済大国となるにはまだ時間がかかると指摘した。25日、環球時報が伝えた。

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毎年のように二桁成長を続ける脅威の中国経済。購買力平価（PPP）で計算した場合、10％成長が続けば2015年には現在の米国経済に匹敵する規模に到達、その7年後には米国を追い抜く計算になる。

ただし成長は一直線に続くものではない。二桁成長も2003年以後に現れたものに過ぎない。また金融危機の影響から2009年の成長率は6％にまで落ち込むと推定されており、12％近かった2007年のピークから半減している。

また中国はGDPに占める個人消費の割合が35％と低いことも問題だという。先進国ではこの数値は60％前後となっている。今後、リソースを社会サービスに向ければ輸出の成長が鈍化することは確実で、中国政府は輸出の確保か、社会サービスの向上かという難しい選択を迫られることになる。平均の成長率が下がれば中国が米国を追い抜くために必要な時間はさらに長いものとなるだろうと同誌は結論づけている。（翻訳・編集/KT）