2009年8月16日、パキスタンの英字紙・ニューズは、「中国の汚染が小雨減少を引き起こす恐れ」と題した記事を掲載し、中国東北部における小雨の減少は大気汚染が原因である可能性を紹介し、汚染が減れば干ばつが緩和されるかもしれないとの見方を示した。17日付で環球時報が伝えた。

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記事は、24時間以内の雨量が10mm程度の小雨は、農業にとって非常に重要であると指摘する。米国のパシフィック・ノースウエスト国立研究所（PNNL）の研究によると、1956年から2005年の50年間に、大気汚染が小雨の降る日を23％も減らしたという。

同研究所の研究員は「中国では、1960年から2000年にかけて、汚染が進んだり、化石燃料の利用が大幅に増えた結果、雨粒の核になるちりなど大気中の浮遊顆粒物の数が急増した」と語る。研究員は、浮遊顆粒物の急増と小雨が減少した因果関係については更なる研究を待つ必要があると断った上で、「中国東北部の小雨の減少は、大気中の水分量の変化や水の循環サイクルの変化が原因でなく、浮遊顆粒物が関係している可能性が高い」と指摘。

記事は、汚染が改善されれば大気中の浮遊顆粒物の数が減り、小雨の日が増加し、干ばつ被害が緩和される可能性を紹介している。（翻訳・編集/HA）