2009年7月17日、21世紀経済報道にニューヨーク在住のジャーナリストの「公衆トイレの実用哲学」と題するコラムが掲載された。

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筆者の栄篠●（ロン・シャオチン＝●は竹かんむりに「青」）氏によれば、初めてニューヨークに暮らす中国人が最も苦労するのは、トイレでの姿勢の変化ではなく、トイレ探しという。大都会・ニューヨークにおいて、公衆トイレは稀有な存在。公園内にはトイレが設置されているものの、開放時間が決められており、公務員の就業時間（午前9時〜午後5時）と高い確率で一致する。

大きな商業施設にもトイレはあるが、最も人目につきにくい場所にある。中型以上のレストランにも必ずあるが、どの店も入り口に「トイレのみのご利用はお断りします」との貼り紙をしている。マクドナルドやケンタッキー、スターバックスなど大手チェーン店では、スタッフにカギを開けてもらわなければ利用できないシステムになっているという。

ニューヨークの公衆トイレは、防犯上の理由から徐々に撤去されていったようだ。また、新しく設置するにも米国のような訴訟大国では、人権訴訟の火種になりやすい。「子どもや女性、身体の不自由な人などに配慮した設計でなければ、すぐに裁判沙汰になる。このことが、トイレを増設しようという役所の意欲を減退させている」と栄氏は指摘する。

同氏は最近中国に帰国した際、「順番待ちの人と向き合って用を足した時には、自分と母国の文化に隔たりを感じた」としながらも、「中国の街角のトイレはやはり誇り」という。「鼻だけでトイレを探し出せるほど臭いがきついが、少なくとも用を足したい時に、遠くないところで見つけられる。快適なトイレはもちろんいい。だが、便利さこそ公衆トイレの大前提であり、最も評価すべきポイントだ」と論じている。（翻訳・編集/SN）