2009年6月15日、米誌・フォーブスは「国民が勤勉な国」に関する国際比較調査の結果を発表した。調査を行ったのは経済協力開発機構（OECD）。「勤勉」というイメージが強かった日本は10位以下に転落、北欧の4カ国がベスト10位に入った。環球時報の報道。

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独日刊紙「ベルリナー・ツアイトゥング」によると、調査はOECD加盟30カ国を対象に実施された。09年の各国における3つの世代の就業率および労働時間をもとに、「10大勤勉国家」をリストアップした。3つの世代とは、就学中か働きはじめの世代である15〜24歳、働き盛りである25歳〜50歳、退職前の50歳〜65歳。

10位のうち4カ国は北欧諸国。アイスランドが1位、デンマークが3位、スウェーデンが5位、ノルウェーが6位だった。専門家は「これらの国は寒冷な気候であり、日照時間が短く、日が落ちてからも人々は働くからだ」と分析。一方、温暖な地中海諸国では比較的長い昼休みの習慣があり、就業時間も短い。「温暖な国」ニュージーランドがスイスと並んで2位となったのは労働力が少ないことから労働時間が必然的に長くなるため。

ヨーロッパから「仕事好き」と見られるアメリカ人は何とか10位以内に入った。「ぎりぎり」となったのはアメリカの就職率、特に若者の就業率が低いことが原因。韓国と日本が10位に入れなかったのも同じ理由による。ちなみに中国はOECDに加盟していないため、評価の対象にはなっていない。（翻訳・編集/小坂）