2009年4月9日、第一財経日報は中国市場で日本の家電メーカーのシェアが急落していると報じた。

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ソニー、シャープ、パナソニック、日立、東芝など日本の家電大手はいずれも2008年に巨額の損失を計上、その影響が中国市場にも及んでいる。五輪イヤーだった昨年、東芝はシェア拡大を目指し積極的に展開、しかし巨額の赤字を計上したことから今では「経営効率の向上による生き残り」へと戦略を転換した。日立も損失縮小のため人員整理を実施、そのため国美、蘇寧など大手家電店で欠品が相次ぎ販売量を落としているという。

同紙記者があるテレビメーカーから入手した最新統計によると、ソニー、シャープ、パナソニック、日立、東芝の五大家電メーカーの液晶テレビのシェアは昨年2月の34％から今年2月は23％にまで低下している。（翻訳・編集/KT）