2009年1月6日、米紙「ウォールストリート・ジャーナル」は、北京五輪のメイン会場となった「鳥の巣」（国家体育場）の命名権売却が暗礁に乗り上げていると報じた。四川オンラインが伝えた。

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「鳥の巣」の命名権売却については、早くから賛否両論が飛び交っていたが、30年間の経営権を持つ共同企業体は、あくまでも売却の方向で進めてきた。これに対し内外の複数の企業が名乗りを上げたと伝えられていたが、数億ドルの値が付いたことで話は暗礁に乗り上げた。ホームスタジアムにする意向を示していた北京の国安サッカークラブも「毎回5万枚のチケットを売らなければ赤字になる」と二の足を踏んでいる状態だという。

北京市体育場館協会の姚紅生（ヤオ・ホンション）外連部部長は、「命名権を獲得したらすぐに儲かると思ったら大間違い」と指摘する。例えば米国なら毎日のようにスポーツイベントやコンサートが開かれるが、中国は事情が違うという。「鳥の巣」の維持費は年間7000万元（約9億4000万円）と言われ、命名権が売れない場合の財源に注目が集まる。（翻訳・編集/NN）