2008年12月22日、スパイウェアやウイルス対策企業として世界的に有名な英ソフォス（Sohos）が発表した「2009年セキュリティ脅威レポート（Sophos Security Threat Report 2009）」によると、スパムメール（迷惑メール）と悪意のあるウェブサイトの数が昨年世界一だった中国に代わり、今年は米国が世界一になったことが分かった。「騰訊科技」が伝えた。

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この結果について、同社のセキュリティ責任者は「米国のコンピューターの多くはハッカーにコントロールされている。従って米国から発信されるスパムメールの数が突出している」と指摘している。

米政府が今年、スパムメール発信にかかわっていたネット企業を摘発したところ、ハッカーとの共謀が明らかになっただけでなく、摘発後には米国におけるスパムメールの発送数が25％減少した例もあったという。

また、08年はハッカーによる正規サイトへの攻撃が激増した年でもあった。ハッカーは企業や個人のサイトに侵入後、スパイウェアを埋め込んだり、閲覧者にウイルスをばら撒くなど、あらゆる手段を使って攻撃を仕掛けている。同社のデータによると、今年は世界で毎日平均5件の悪意のあるサイトが増加し、スパムメールの発送量は年初に比べて5倍に増加したとしている。

なお、同レポートによる「08年悪意のあるソフト生産国家」のベスト3は、米国（世界の37％）、中国（同27．7％）、ロシア（同9．1％）の順だった。（翻訳・編集/HA）