2008年8月5日、米紙「ウォールストリートジャーナル」は、北京五輪の直前合宿をアジアで行いたいと考えた数千人の選手のうち、大気汚染の深刻な北京を避け、日本や韓国を選んだ割合が圧倒的に多かったと報じた。

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記事によると、直前合宿地に選ばれれば短期間に莫大な収入が得られる上、知名度も上がるとして、日本や韓国は、数か月前または数年前から招致活動を開始。最新設備の導入や北京から近いという地の利を生かし、日本は24か国、韓国は30か国の招致に成功した。

一方、中国はこれまで、北京周辺の工場の移転や交通規制を行い空気の質を改善するための努力をしてきたが、結局は中国選手さえもその多くは合宿地に北京ではなく遠く離れたマカオを選択したという。

スウェーデン選手150人を迎えることが決まっている福岡には、すでに3年前から十数回にわたって同国の視察団が訪れていた。福岡は、選手の宿泊、食事、トレーニングの費用に50％の補助をつけ、市内の交通機関は全て無料で利用できる特典をつけたという。（翻訳・編集/NN）