2008年6月3日、中国の「環球時報」とそのサイト「環球網」は、フランスで中国製品不買運動を呼び掛ける書き込みがネット上に氾濫しており、これに反対するユーザーと激しい論争を展開している、と報じた。

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チベット問題に対するフランス政府の姿勢と、パリで行われた北京五輪の聖火リレー妨害問題で、中国国民の対仏感情は一気に悪化。中国にある仏系スーパー「カルフール」の不買運動や一部店舗への業務妨害にまで発展した。一方、フランスでも「北京の旅行社はフランス、パリへの観光旅行を故意に取り消している」との報道が。これを受けて、仏大手新聞社の「フィガロ（Le Figaro）」「ル・モンド（Le Monde）」「リベラシオン（Liberation）」、週刊誌「Le Nouvel Observateur 」などのウェブサイトでは、「目には目を！」とばかりに、中国製品の不買を呼び掛ける書き込みが相次いでいる。

こうした書き込みに対し、「われわれフランス人が日常生活から中国製品を排除するのは、自分で自分の首を絞めるのと同じ」「不買を呼び掛けるなら、まず裸になり、時計や携帯電話を捨て、パソコンもオーディオも車もバイクも捨ててからにしろ」という冷静な反論の書き込みも。しかし、中仏両国ネットユーザーらの不毛な報復合戦に終止符を打つのにはもう少し時間がかかりそうだ。（翻訳・編集/本郷）