2017年9月16日、香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト電子版は、中国で近年落雷事故が増加しており、大気汚染との関連性が指摘されていると伝えた。

記事によると、中国では毎年約4000人が落雷で死傷しており、その数はここ20年ほど前と比べて10倍になっているという。

政府から委託を受けてスモッグと落雷との間に関連性が存在する可能性を調査している北京雷電防護装置テストセンターの李京校（リー・ジンシアオ）研究員は「摩擦作用によって大気中の大量の汚染顆粒（かりゅう）物が強い電場を生み、それが一定レベルに達すると雷撃によって突然放出される」と指摘。「北京では1957年から2015年の間に落雷で47人が死亡し、96人が負傷しているが、その大部分は90年代以降に発生しており、特に2000年から09年の死傷者数は1960年代、70年代の7倍近い数になっている」と説明した。

記事によると、北京での乗用車保有台数は1982年の13万台から今年は600万台に増えており、落雷事故の増加は二酸化炭素の排出量が増えたタイミングと一致するという。また、観光業の発展、人口の増加、建築の高層化、気候変動、電気設備の使用増、ハイキングの流行といった要素も落雷事故の増加につながっているとのこと。さらに、北京市中心部に加えて近郊エリアでも落雷事故が増えているという。

李研究員は「統計、物理学いずれにおいてもスモッグとの関連性が指摘されており、もはや軽視できない要素。広東省広州市や山西省太原市でも落雷の増加に注目した関連研究が行われている」と語ったという。（翻訳・編集/川尻）