2017年9月17日、中国のポータルサイト・今日頭条に、日本経済は低迷を続けて2035年には世界5位にまで落ちるとする記事が掲載された。

記事は、英国ロンドン大学のマクロ経済研究センターによる分析として、日本経済は1950年代から90年代初めにかけて黄金時代を築き、最高で14％の経済成長率を達成し、50年と91年のGDPを比べると実に50倍にも成長したと指摘。敗戦国から世界第2の経済大国になったとした。

しかし、90年代から日本経済は長期にわたる低迷期に入ったと指摘。マイナス3％の成長となった時もあり、日本政府もさまざまな政策を出してはいるものの、目立った効果がなく、かつての誇りだった製造大国としての地位も中国に明け渡すようになったと論じた。

その上、少ない資源、高齢化、保守的思想、イノベーションの不足などのため、将来的にも日本経済は楽観できる要素はなく、2035年には世界第5の経済体にまで落ち込むだろうと予測した。記事によれば、35年のGDP予想は中国が1位で35兆ドル、次いで米国の24兆ドル、インドの6兆2000億ドル、ドイツの5兆3000億ドル、日本の5兆ドルと続くという。

これに対し、中国のネットユーザーから「日本の没落はすでに既成事実だ。将来はインドに抜かれるのは間違いない」と同意するコメントが寄せられた。

一方で、「それでも日本はやっぱりすごいよ。特に民用の科学技術」「GDPってそんなに重要か？国民の生活レベルの方が重要だと思うのだが」「それより今の中国経済の方がもっと心配なんだけど」などの反論も少なくなかった。（翻訳・編集/山中）