2017年5月31日、中国メディアの毎日経済新聞は経済協力開発機構（OECD）が発表した肥満率に関するデータについて伝える記事を掲載した。

OECDが公表した最新のデータによると、米国の成人（15歳以上）の肥満率は38．2％で、世界で最も高かった。次いで、メキシコの32．4％、ニュージーランドの30．7％、ハンガリーの30％、オーストラリアの27．9％、と続いた。ヨーロッパ各国のほとんどが20％超えという結果だった。

逆に、成人の肥満率が最も低かったのは日本でわずか3．7％、次いでインドの5％、韓国の5．3％、インドネシアの5．7％、中国の7％と続いた。

OECDの分析によると、男性の肥満率が急増しているとはいえ、女性の肥満率の方が男性より高い状態が続いている。OECDによると、肥満を抑える大きな要素は教育であり、教育レベルの低い女性は教育レベルの高い女性より肥満になる確率が2〜3倍高いという。また、肥満の人の就業機会はそうでない人より低く、平均収入も10％ほど低かった。生産性も低く、仕事時間も少なく、病欠が多い傾向にあるという。

この結果に対し、中国のネットユーザーからは「肥満が最も少ないのは北朝鮮だろう。肥満は1人しかいないのだから」「この調査に北朝鮮が入っていないことは明白。そうでなければ日本が最も肥満率が低くなるわけがない」と主張するコメントが寄せられた。

また、「中国は南方の人が平均を下げてくれているが、北方人の肥満は深刻な問題だ」「この調査結果はちょっと信じられない。周囲には肥満の人がたくさんいる」など、調査結果に異議を唱えるユーザーが多かった。（翻訳・編集/山中）