2017年3月30日、韓国日報によると、2007年の1年間、韓国と日本で中国から飛んでくる微小粒子状物質「PM2．5」により早期死亡した人の数は3万9000人に達することが分かった。

中国の清華大学、北京大学、米国のオーバーン大学、カナダのブリティッシュコロンビア大学などの国際共同研究チームは30日、国際的な学術誌「ネイチャー」で、微小粒子状物質の移動が世界の人たちの健康に及ぼす影響を分析した結果を発表した。

研究チームは2007年の1年間、228カ国で製造業において発生した微小粒子状物質の濃度や流入経路、心臓疾患・脳卒中・肺がん・慢性閉塞性肺疾患など微小粒子状物質が原因で発病する可能性の高い疾病により早期死亡した人の数などの資料を基に、微小粒子状物質の流入と早期死亡率の相関関係を分析した。研究チームは分析を通じ、2007年に微小粒子状物質による心臓疾患などの疾病で早期死亡した人が全世界で計345万人に達すると推定した。このうちの約12％にあたる41万1100人は他の地域から飛んできた微小粒子状物質の影響により死亡したものと分析された。

また、韓国と日本は中国で発生した微小粒子状物質が原因で3万9000人が早期死亡したと推定された。オーバーン大学のスティーブン・デイビス教授は「多くの企業が安い労働力を求めて中国に工場を建てるため、中国の微小粒子状物質の排出量は世界で最も多い」とし、「近隣国の韓国と日本は人口密度が高いため、より大きな影響を受ける」と説明した。

東ヨーロッパ諸国で死亡した4万7300人は西ヨーロッパ諸国で発生した微小粒子状物質の影響を、西ヨーロッパ諸国内の死亡者のうち2300人は米国で発生した微小粒子状物質の影響を受けたことも分かった。これについて、デイビス教授は「これまでも微小粒子状物質などの大気汚染物質はある程度長い距離を移動すると考えられていたが、今回の研究で大陸間の移動も可能であることが分かった」とし、「大気汚染が世界的な問題であることを教えてくれる結果だ」と強調した。

この報道に、韓国のネットユーザーからは「本当に不安。子供たちはどうやって生きていけばいい？」「呼吸をするために移民したい」「これは深刻だ。中国が山東半島の方に工場を移す時、韓国の国民と無能な政府は何もできなかった。それがこの結果につながった」「ソウルはすでに死の都市になってしまった」など懸念の声が多数寄せられている。

また、「中国は本当に迷惑な国だ」「こんな状況でも韓国政府はただの傍観者。サバの塩焼きやディーゼル車のせいにしてやり過ごそうとしている」など中国や韓国政府に対する批判の声や、「日本と協力して対応すべき」「日本と共に国民の生存権を守ろう」「韓国企業はこれ以上中国に工場を建ててはいけないし、国民も中国製品を買ってはいけない。中国の発展を阻止するべき」と指摘する声もみられた。（翻訳・編集/堂本）