2017年3月28日、環球時報によると、米ビジネス情報サイトQuartz（クオーツ）はこのほど、中国の消費者は偽物の食品と同時に、偽物の情報にも気を付けなければならないと伝えた。

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中国では2月、福建省のメーカーが製造するのりがプラスチックでできていたと主張する動画がネット上で公開され、延べ200万回余り再生される騒ぎが発生した。メーカーは動画の内容を否定したが、所在地の同省晋江市では騒動でのりの卸売価格が50％以上暴落したという。

記事は「これは数多くある食品関連の偽情報の一つに過ぎず、中国ではこのようなデマがウイルスのように拡散するのである。汚染や偽装事件の頻発で、国産食品に対する中国国民の不安は根深いものになったが、うその告発が消費者とメーカーをより一層不安がらせている」と翻弄（ほんろう）される中国の消費者の現状を説明した。

その上で、2015年4月から16年3月の間に微信（Wechat）で大量に閲覧されたデマ2175件のうち、15％以上が食品や健康に関するものだったとする研究データを紹介。また、「『ザリガニは寄生虫だらけ』というデマが微信で5400万回もシェアされ、昨年は『種なしブドウは避妊薬で育てている』『サクランボを食べると鳥インフルエンザA（H7N9）ウイルスに感染する』といったデマが大量に拡散した」とする中国食品科学技術学会の報告を伝えた。

記事は「中国農業部はすでに食品デマ対策の協会組織を立ち上げ、食品メーカーはすでに、顧客と意思疎通を図るパイプをより多く設ける必要性を意識し始めた」としている。（翻訳・編集/川尻）