2017年2月21日、米マサチューセッツ工科大学の客員教授、陳碩堅氏が紹介した「最も反中なのはどの国のメディアか」との分析結果が中国で大きな話題となっている。

これはニュース報道についてのGDELTと呼ばれるデータベースを利用したもので、報道が中立である場合、「褒貶指数」は0となり、報道が否定的であるほど指数はマイナスの数値が大きくなり、報道が肯定的であるほど指数はプラスの数値が大きくなる。

多くの人は直感的に、西側メディアは中国に対し否定的だと思いがちだ。だが欧米主要国メディアの中国に対する褒貶指数を見ると、英国1．335、米国0．307、ドイツ1．186、フランス1．202、イタリア2．034、イスラエル2．229、オーストラリア1．256、カナダ0．766と、すべてプラスの数値を示している。

一方、中国に対し否定的な報道が多い国は韓国-1．639、日本-1．554、ベトナム-1．420だ。

次に中国メディアの自国及び主要国に対する褒貶指数を見ると、対中国1．222、対パキスタン0．857、対英国-0．859、対ドイツ-1．111、対フランス-1．317、対米国-2．091、対日本-2．527という状況だ。この結果から分かるのは、中国メディアは最も「愛国」だということだ。自国に対する肯定的な報道が他国に対するそれを大きく上回るという状況は他の国では見られない（自国に対する褒貶指数は、英国-0．365、米国-0．876）。

総括すると「西側大国メディアの対中国報道は肯定的なものが多い」「中国メディアの対西側大国報道は否定的なものが多い」「英米メディアは自国に対して否定的な報道が多い」「中国メディアは自国に対して肯定的な報道が多い」「中国メディアの外国に対する報道は自国に対する報道より否定的」ということになる。

この記事は、中国のさまざまなメディアで取り上げられ、関心を集めている。調査結果については「中国メディアはプロバイダー（情報の提供者）だが、欧米メディアは政府を監視するのが役割だ。同じ土俵で比較するのはおかしい」などの反対意見も出ている。（翻訳・編集/柳川）