2017年2月17日、中国メディアの参考消息が、英国メディアの報道を引用し、インドの大気汚染対策は中国にも劣るとする記事を掲載した。

米国の健康影響研究所（HEI）によると、2015年に中国とインドの両国で合わせて約110万人が大気汚染のために早死にした。割合は、中国の方がインドよりも1万8000人多かったという。

報道によれば、中国のPM2．5による死者数はどの国よりも多いと考えられてきたが、過去10年間に中国で大気汚染が原因で死亡した人の数は減少しており、インドは逆に増加した。

インドで大気汚染が深刻なのは首都のニューデリーで、気候条件のほか、自動車の急増や重工業の発展が原因だ。昨年10月のディーワーリー（インドの正月）では、ニューデリーは数日間にわたってスモッグが発生し、汚染度は計測不能になった。

世界保健機構（WHO）によれば、2011年から2015年のニューデリーの粒子状物質濃度は世界の主要都市の中では最も高く、北京市の2倍以上だという。

専門家は、北京市の大気が改善された理由として、大気汚染問題を早急に解決すべき問題として扱い、粒子状物質の濃度が高くなると政府は車両の通行制限や休校、工場の操業停止などの処置を取るからだと説明した。

これに対し、中国のネットユーザーからは、「空気はインドと比べ、体制は北朝鮮と比べるのか？自信満々だな」、「空気はインドと比べ、ニュースは北朝鮮と比べ、教育はアフリカと比べ、治安はシリアと比べ、不動産は香港と比べる。中国って幸せだなあ」などの皮肉を込めたコメントが寄せられ、多くのユーザーの支持を得ていた。

他にも「欧州と比べるべきじゃないのか？なんでインドと比べるのだ？」、「大気汚染によって早死にした人がいるなんて、中国メディアはほとんど触れないぞ」などの指摘もあった。（翻訳・編集/山中）