2016年9月7日、中国メディアの「手機中国」は、バッテリーの相次ぐ爆発により韓国サムスン電子がリコールを決めた最新スマートフォン「Galaxy Note7」について、韓国の一部メディアが「中国で生産されたバッテリーが問題である可能性もあるとの推測が出てきた」と報じたことに反論する記事を掲載した。

記事によると、サムスン電子は、過熱や発火の問題で世界規模での回収騒ぎとなっているGalaxy Note7について、「不具合があるのは自社グループのサムスンSDI製バッテリーであり、中国国内のATL製バッテリーを使用した端末は問題ない」と発表していた。

ところが、一部の韓国紙は、Galaxy Noteの分解イメージによると、相当数のGalaxy Note7がDongguan ITM Electronicsが生産した「MADE IN CHINA」と表記のあるバッテリーを搭載していることが明らかになったと伝えた。

一方、韓国の経済日報は、「同機種のバッテリーは70％がサムスンSDIから調達したものであり、残りの30％をATL社から調達している。このことから、問題の端末はSDI製バッテリーを使っていた可能性が高い」と報じている。

中国メディアの観察者網は、中国広東省の東莞には確かに韓国単独資本のITMという名前の携帯端末向けバッテリー生産企業が存在するが、その英語名は「ITM semiconductor Co．Ltd」で、本社の所在地は韓国清州市となっていると伝えている。

記事では、サムスン電子は「中国国内で販売している端末は安全だ」としているが、韓国メディアがこのように報じているのは承服しがたく、罪を他人になすりつけるような伝え方は不適切だと反発している。（翻訳・編集/岡田）