2016年6月8日、中国網によると、韓国の求職求人サイトが会社員1087人を対象に実施したアンケート調査で、約1割の人が副業をしていることが明らかになった。

7日に発表された調査結果によると、副業をしている人の割合は10．8％。「副業したい」と答えた人は73．8％に上った。副業の内容としては塾講師・家庭教師が12％に達したほか、コーヒーショップ・インターネットカフェが8．5％、ウェブデザイン・ソフトウエア開発が7．7％、レストランなどの従業員7．7％、投資顧問・コンサルタント6．8％、文書処理・校正6．8％などとなった。

副業によって得る平均月収は125万ウォン（約12万円）で、主な用途は生活費（32．5％）、レジャー（22．2％）、緊急用（15．4％）、貯蓄（11．1％）、子どもの教育費（8．5％）、投資（3．4％）、両親への小遣い（1．7％）。87．2％の人が副業していることを就業先に知らせていないことも分かった。

「副業したい」と答えた人に理由を尋ねたところ、55．6％が「生活にゆとりがないから」と回答。このほかの理由としては「もっと自由にお金を使いたい」が33．8％、「老後の生活のため」が28．2％、「借金返済・結婚資金」が27．2％、「キャリアアップ」が23．2％、「趣味」が16．8％だった。（翻訳・編集/野谷）