2016年4月9日、韓国・東亜日報によると、経済協力開発機構（OECD）が調査した「共同体指数」で、韓国が調査対象国中最下位だった。

昨年5月にOECDが発表した「より良い生活指数（Better Life Index）」の「共同体指数」によると、OECD加盟国とロシア、ブラジルを含む36カ国の中で韓国が最低だった。

「共同体指数」は「困ったとき近所の人や友人などの社会的ネットワークの支援を受けることができる」と回答した人の割合だ。

韓国人は72％が「支援を受けることができる」と答えた。全体平均の88％より16ポイント低かった。

1位のアイルランドは96％、日本は89％で25位だった。

OECDは「経済成長率だけでは社会を正しく評価できない」という理由で2011年から毎年5月に「より良い生活指数」を発表している。この指数には「共同体指数」をはじめ、「生活と仕事のバランス」「安全」「2極化指数」など複数の指標が含まれている。

この報道に、韓国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられている。

「競争だけあおって、協力することを教えないから、共同体指数が最下位でもおかしくない」

「周りのみんながライバルだから、他人がうまくいっていると嫌な気持ちになる。共同体なんてない」

「インターネット上の書き込みを見てみろ。共同体なんて程遠い」

「97年のアジア通貨危機以降、このような雰囲気になってしまったと思う」

「私が子どものころは、近所の家族とも仲が良く、隣の家に子どもを預けることも普通だった。今では隣に誰が住んでいるのかも分からない。こんな状態だからな…」

「またOECD絡みで最下位か。OECDも韓国が加盟国であることが恥ずかしいのではないか？」

「将来、超高齢化社会になったら孤独死が激増しそうだ」

「80〜90年代に比べて自動車や服装などは確かに良くなった。その一方で、以前は人が人として見えたが、最近ではなぜか感情のないロボットのように見える」

「韓国社会では共同体・全体主義が強調されるのに、共同体意識自体は最下位。皮肉なことだ」（翻訳・編集/三田）