2016年4月6日、韓国・聯合ニュースによると、2014年12月に起きた大韓航空の「ナッツ事件」で、同社の趙顕娥（チョ・ヒョナ）前副社長から被害を受けた客室サービス責任者のパク・チャンジン事務長と乗務員のキム・ドヒさんがそれぞれ、療養期間と休職期間を終えて約1年ぶりに業務に復帰することが分かった。

パク事務長らは趙前副社長を相手取り、米ニューヨークの裁判所に損害賠償訴訟を提起したが、裁判所は「事件の当事者や証人、証拠はすべて韓国にある」との理由で訴えを棄却。韓国内では訴訟を起こさなかった。

3月18日に無給休職期間を終えたキムさんは、大韓航空に業務復帰の意思を伝えたという。また、今月7日に労働災害の療養期間が満了するパク事務長も復帰の意思を明らかにした。大韓航空は「2人の乗務員は以前と同じように、他の乗務員らと同等の待遇で働くことになる」としている。

これについて、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「本当に“以前と同じように”働けるだろうか？」

「大韓航空の言葉を信じるの？辞表を出した方がよさそう…」

「2人はこれからもっと大変な思いをするだろう」

「大韓航空は復讐を考えているに違いない」

「2人はいじめの対象になってしまうのか？それとも英雄になるのか？」

「米国の裁判所が訴訟を受け入れていたら、多額の損害賠償金を得て一生働かずに暮らせただろうに」

「上司に怒られただけでしょ？1年も休職するなんてオーバーだ」

「会社に多大な被害をもたらした2人を解雇しないことが、果たして正しい決定なのだろうか？」（翻訳・編集/堂本）