2016年1月25日、ロイター通信によると、米自動車大手フォード・モーターは同日、年内に日本とインドネシアでの事業から撤退することを明らかにした。

フォード社の広報部が25日に電子メールで発表したところによると、事業撤退の理由について日本の自動車市場は閉鎖的であり、新車販売数に占める輸入車の割合は6％以下で、持続的に収益を上げる道筋が見えないためと説明している。昨年、日本での同社の新車販売台数は5000台だった。

この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

「日本人は信頼できる車をどのように造るのか知っている。もちろん、彼らはフォードの車なんて買わないよ」

「フォードは品質が高くて寿命の長い製品を造っていれば、問題は起こらなかった。そういった点でホンダに負けたんだ」

「フォードは自分たちのブランドを守ることについて他国の政府をせめているのか。笑えるな。トヨタやホンダが米国での最も売れているメーカーであることには理由がある。誰が日本でフォードの車を買うだろうか？」

「日本でのフォードの新車販売数が5000台だって？私たちの国ではトヨタの車は何台売れたんだ？」

「だから米国にはトランプ氏が必要なんだ」

「トランプ氏はやはり正しい…」

「日本車を禁止したらどうだろう。それか、フォードに日本車に勝てるような製品を造らせるんだ！」

「外国産の車を買うのをやめて、相手がどういう反応をするか見てみればいいんだ！」

「自社の車が売れないことを、日本政府のせいにしているのか？」

「環太平洋連携協定（TPP）がまたしてもとどめを刺している！」（翻訳・編集/蘆田）