2015年12月24日、米紙ロサンゼルス・タイムズによると、在北京の米国大使館は同日午前、中国在住の米国民に対して、クリスマスに欧米人を狙ったテロの情報があるとして、注意するよう呼びかけた。

米国大使館は24日午前、北京在住の米国民に対して電子メールを送り、「クリスマス当日かその前後に、三里屯地区で欧米人に対する脅威があるという情報を受け取った」と述べた。中国在住の欧米人に人気のショッピングエリアである同地区ではこの日、武装警官らが警戒にあたっている。また、英国、フランス、アイルランドの各大使館も、自国民に対して同様の警戒を呼びかけている。

この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

「北京の大気汚染を嫌がって、テロリストたちが実行するのをやめるかもしれない」

「ああ、どこにいてもトラブルが付いて来る」

「中国はイスラムに関する深刻な問題を抱えているが、ほとんどの欧米人は知らない」

「中国は私たちの友人ではない。あの国に行ってはいけない」

「米国人に対するテロがさらに起きれば、ドナルド・トランプ氏が大統領に選ばれることになるだろう」（翻訳・編集/蘆田）