2015年7月15日、韓国・アジア経済によると、アジアで最も「寄付活動に消極的な国」は日本と韓国であることが分かった。

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マスターカードがこのほど、世界14カ国の消費者を対象に実施したアンケート調査によると、アジアの中で最も多く寄付をしている国はタイとベトナム。いずれも回答者の70％以上が「寄付活動をしている」と答えた。豪州は52％で、日本は29％、韓国は16％に過ぎなかった。

これについて、米CNBCは「所得水準が高い国ほど寄付活動に消極的。1人当たりの所得が少ない東南アジアの国々が高い寄付率を記録した」と説明した。

これを受け、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。

「寄付をしても、本当に困っている人たちの元にはいかないことを知っている」

「東日本大震災の時に日本に多額の金を寄付したが、返ってきたのは『嫌韓ブーム』と『歴史歪曲（わいきょく）』だった」

「サムスンやLGなどの大企業は何をしている？土地ばかり購入していないで、寄付をしろ」

「『親切な日本人を見習え！』と言っていた人たちはどこへ消えた？（笑）」

「そもそも韓国は所得水準が高い国なのか？」

「寄付したい気持ちはあるが、韓国はほかの国に比べて詐欺師が多いから、不安でできない。政府が何かを発表しても、国民は誰も信じない。韓国社会に『信頼』という言葉は存在しないんだ」

「貧しい人の気持ちを分かってあげられるのは貧しい人だけということか…」

「自分の生活も苦しいのに、寄付なんてできるわけない」（翻訳・編集/堂本）