2015年7月9日、環球網が、「日中は戦争を望んでいないのだから協力を強化すべき」という記事を掲載した。

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環球網は日本の学者の意見を紹介し、「安倍首相が進める集団的自衛権の行使容認や平和憲法の改正には日本国内からも反発の声が少なくない。それで中国が対日強硬策を取るなら、安倍首相にとっては有利になるため、中国は日本との対話を強化し、日本国民に良いイメージを与えることが必要だ」と主張した。

その上で、日中双方は本当に戦争を望んでいるわけではなく、経済と民間の交流は徐々に回復しているので、政治面では関係が冷え込んでも、経済面で関係を強化すれば両国の益になり、互いに理解し信頼し合う良い機会になると主張した。

これに対して中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「そんなことをしたら中国がバカを見るだけだ」

「日本がよく使う卑劣な手段ですね。気をつけましょう」

「日本人はチンピラのようなもの。信じたらおしまい」

「安倍首相は陰険なことこの上ない」

「まずは先の大戦について謝罪し、釣魚島（尖閣諸島の中国名）を返してからだな」

「中国にはその気がなくても日本は絶対にその気がある。盧溝橋事件を見れば明らかだ」

「日中は今のところ戦争を望んではいないが、双方共に準備を進めている。日本は虎視眈々としているのに、中国が安心して眠れるわけがないだろう」

「もし日本が本当に戦争準備をしていないというなら、それは開戦を意味している。日本人にだまされちゃダメだ！」

「誰が日中は戦争を望んでいないと言った？まだ時が来ていないだけだ」（翻訳・編集/山中）