2015年5月15日、韓国・東亜日報は、韓国メーカーが苦戦を強いられている一方、日本メーカーは復活の兆しを見せていると報じた。

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トヨタは90年代以降、日本を代表するグローバル企業に成長したが、2008年のグローバル金融危機以降、リコール問題と東日本大震災などが重なり赤字に転じた。しかし努力の結果、2011年には93．5％に達していたトヨタの売上原価比率（売上高に対する売上原価）は、昨年80．2％となり13．3％の改善に成功。昨年の営業利益は過去最高の2兆7505億円となった。

また、日本の代表的な電子メーカーであるソニーも「選択と集中」戦略で実績を改善している。来年3月までに従業員5000人の人員削減を目標に定め、すでに1000人を削減した。その結果、2013年の黒字転換に成功したのに続き、2011年67．3％であった売上原価比率も昨年66．2％に改善している。

こうした報道に、韓国のネットユーザーから多くのコメントが寄せられている。以下はその一部。

「円安だし、日本はさらに発展しそうだ。それに引き換え韓国は何をしているんだ。労組は賃上げを叫んで、ストや座り込みばかりしている」

「トヨタが韓国企業だったら、骨を削る構造調整はできなかっただろう。労組が水を得た魚のようストライキやデモをして、大騒ぎしただろうから」

「日本の構造調整は、『不必要な人材・事業の効率的な整理』。韓国の構造調整は、『単なる人員削減』」

「韓国企業は自業自得だ。数年前まで技術開発もせずに、ウォン安だけで食べていたんだからな」

「韓国も労使間や、政府と国民の間でも、お互いに譲歩すべきところは譲歩して、能力、努力に見合った報酬が受け取れる社会を作らねばならない」

「単に日本が復活した事実だけ見るのではいけない。私たちが日本人から学ぶべき点は、正直さ、誠実さ、勤勉さに加えて、最後までやり遂げる精神だ。そして、守るべきもの、なすべきことは、必ず実行するのが日本人だ」（翻訳・編集/三田）