2015年3月11日、中国メディアでは日本製品の高品質・高機能を素直に評価し、日本の製造業の成功を支えている帰属意識と当事者意識の向上を中心とした従業員対策に学ぶ必要があるとの記事が目立っている。

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ポータルサイト・網易が9日掲載したのは「メイド・イン・ジャパン、常に世界をリード、これに取って代わるものなし」と題した記事。「新興市場の台頭や、中国製の安価な商品がここ数年、日本製品にダメージを与えることはあるものの、それは日用品の分野に限られ、ハイテクや高級品には影響がなかった」とした上で、国連工業開発機関（UNIDO）によると、日本の工業競争力は21世紀以降、常に世界トップの地位を維持していると指摘した。

船舶や航空機の部品、洋服のファスナー、デジタルカメラ、エレベーター、テレビ放送技術など部品・製品を作る日本の製造業が世界に与える影響力は絶大で、「日本メーカーが便座や炊飯器などの日用家電にも絶え間なく技術革新を行っている理由を、我々は考えてみるべき」と呼び掛けている。

4日付の科技日報が伝えたのは日本企業の「しぶとさ」の秘訣。パナソニック、東芝、トヨタ、ソニー、ホンダ、日立、日産、キヤノンなど中国で知られているブランドは枚挙にいとまがないとした上で、100年以上の歴史を持つ老舗企業も多いと指摘。日本企業はなぜこれほどしぶとい生命力と競争力を保つことができるのか。同紙が取り上げた秘密は、（1）ぬかりなく細部にこだわる仕事ぶり（2）真面目な仕事態度（3）充実した福利厚生（4）徹底的なコスト削減（5）日々の改善−の5項目だ。

5日には中国のネット上に「『メイド・イン・ジャパン』と『メイド・イン・チャイナ』の根本的な違い」と題するスレッドが立った。そこで指摘されたのは「日本の製造業が成功した最大の要因は技術ではなく、『人』にある」点。中国では待遇に不満を持つ従業員が部品を減らしたりすることもあると言われるほか、従業員を奴隷のようにしか見ていない企業に愛着を持つ従業員は少ないという。そういう状態で作られた製品の出来上がりに差が生じるのは当然とし、「『メイド・イン・チャイナ』が本当に台頭するには、日本に学び、従業員の待遇を向上させ、責任感を持たせる必要がある」と提案している 。（編集/KO）