2015年2月10日、中国のネットユーザーの「日本で偽造品を売った人の行く末は？」という投稿が話題になっている。投稿主は「日本はどんなに小さな商店にも偽物はない」ということを「商品の多様性よりびっくりした」と驚きをもって紹介し、日本で偽造品を売ることは中国では考えられないほどリスクが高いと説明している。

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この投稿主は「大きなスーパーも小さなスーパーも品ぞろえに目を奪われるが、中国人を一番驚かせるのは偽物がないということ」とコメントした後で、どうしてこんなことが可能なのかと自問。その結果、「日本で偽造品を売ることは、その人の一生が終わることを意味する」と結論付けた。

具体的な例として、日本は欧米同様、信用情報システムが確立されていることを指摘。偽造品を販売した場合、司法的な懲罰に加え、マスコミ報道などですぐに情報が広まることで社会的な信用があっと言う間にゼロになってしまうと説明している。さらに、いったん信用が地に落ちるとその記録は残り、会社をもう一度作ろうと思っても絶望的との意見を述べるとともに、「中国では当局が当事者を処罰しても、数日後にまた店を開くことはよくあること」、「偽造品を通報しても行政が放置することがある」と指摘している。このほか、消費者保護システムの充実ぶりや、マスコミが公平な報道をすることも中国と違う点と紹介した。

この投稿に対し、中国のネットユーザーからは以下のような声が寄せられている。

「世界中探してもこんなに完璧な民族はいないだろう」

「日本に偽造品がないなんて考えが甘いよ」

「偽造品を論じるよりも、食品や水、空気の汚染問題の方が重要」

「中国の国民の生活は確かに大変だけど…」

「中国では確かに偽造品を買わされることが多い。中国に生まれたのだから仕方のないことだよ」（翻訳・編集/野谷）