2015年1月20日、米メディアによると、過激派組織「イスラム国」が、拘束している日本人2人の映像を公開し、身代金を支払わなければ2人を殺害すると予告した。

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ニューヨーク・タイムズなど米メディアは20日、イスラム国が拘束している日本人2人の映像をインターネットに公開し、日本政府が72時間以内に身代金2億ドル（約236億円）を支払わなければ2人を殺害すると予告したと報じた。人質となっているのは、湯川遥菜さんと、フリージャーナリストの後藤健二さんだという。映像では、中東を訪問中の安倍晋三首相が17日に、イスラム国対策としてイラクなどに2億ドルの支援を行うと表明したことを「愚かな決断」だと述べ、身代金に同額を要求していると報じている。安倍首相は、人質を直ちに解放するよう求めていると伝えている。この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

「日本の企業で数多くの日本人たちと一緒に仕事をしてきたが、みんなとてもいい人たちだった。今は人質のためにただ祈るばかりだ」

「この殺害予告は本当じゃないと思う。映像の中で語られていることや状況、彼らの服のきれいさなどが、ハリウッド映画のように、見せることを目的に作られたもののように感じられる」

「この映像は偽物に見える。人質の顔に当たる太陽と影の位置がおかしい」

「日本が爆弾と銃弾によって報復することを、みんなで願おう」

「悲しいことだが、身代金が支払われても支払われなくても、イスラム国は人質の命を奪ってしまうだろう」

「イスラム国は宗教とは関係ない。彼らはイスラム教徒も、子供も、西洋人も東洋人も誰でも殺す」

「人質を救出するために、マイケル・ムーア監督を送り込もう」

「この地域に入っていいのは軍人だけだ」

「人質の1人はジャーナリストで、もう1人は事業に失敗して自分探しのためにシリアに入国したんだ」

「ジャーナリストもあの地域に行かせてはいけない」（翻訳・編集/Yasuda）