2015年1月19日、韓国・聯合ニュースによると、英誌エコノミストは17日、韓国人消費者がかつてのように愛国心から盲目的に自国製品を購入した時代は過ぎ去り、海外の直販サイトを利用してコストパフォーマンスの高い外国製品を購入するなど、消費行動に大きな変化が現れていると指摘した。国際在線が伝えた。

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1998年のアジア通貨危機の際には、韓国人消費者はBMWではなく国産の現代自動車を買い、韓国経済を支えてきた。しかし現在は、そうした愛国消費にも大きな変化が見え始めている。その傾向は09年にiPhoneが韓国市場で25％のシェアを占めたころから顕著になり始めた。

昨年9月に発売された現代自動車の新型車を例にとると、韓国での販売価格は国外に比べて1300万ウォン（約140万円）も高く、韓国の消費者は差別待遇だと不満を抱くようになった。こうした影響を受けて、韓国では10年前には自動車100台当たりの国産車と外国車の割合が100：1だったが、現在は100：10にまで変化している。

また、韓国人消費者が13年に海外のショッピングサイトを利用して直接外国製品を購入した金額は11年の2倍に増加し、1100億ウォン（約120億円）に達するなど、愛国消費の行動の変化をはっきりと示している。

記事は「韓国企業が国内で競争力を増強したいのであれば、韓国化粧品業界が外国製品に完全に打ち勝ったように、安くて品質の良い製品を提供しなければならない」と指摘している。（翻訳・編集/HA）